児童思春期支援指導加算の算定開始について

当院では、医師だけではなく、看護師、公認心理師、作業療法士など多職種で診療にあたっています。令和６年度の診療報酬改定で、児童思春期の診療に関する計画書を立てて、保護者に説明したうえで、医師以外の職種が診療に携わった場合は、児童思春期支援指導加算を算定できることとなりました。

当院では、医師及び看護師、公認心理師が、国が定める所定の研修を終了し、令和８年４月から本加算の算定を開始いたします。初診時、若しくは当院に継続して通う児童及び保護者に対して、計画を作成してご説明し、同意をいただくことがあります。

なお、医師以外の職種が関わる全例に対して加算をとるわけではありません。また、本加算をとるか否かで診療の質に差が生じるわけではありませんので、ご安心ください。すべての児童に関して専門性をもとに、長期的な見通しを持って計画的に診療にあたっております。